社員の人たちは、一般に自分自身の健康については、あまり気にかけないようです。
もちろん、日頃から健康に気を配る人もそれなりにおりますが、自分の健康については、優先度は低いと思われます。
年齢的にも若い人の方が中高年の人よりも健康に関心が少ないようです。
年と共に徐々に体に変化が生じていき、病気がちになってしまいますので、やむを得ないことかと思います。
中高年の人は、人にもよりますが、健康診断を受け、結果の数値が注意レベルの値に達すると、不安に感じて、その後自分の健康に気を遣います。
定期健康診断
一方で、会社は年1回定期健康診断を実施するよう、法律で義務付けられておりますが、受診する人はあまり多くありません。
受診しない人の多くは、仕事が忙しくて健康診断を受診できない、と言い訳をいいます。
また、健康診断を受診した人の中で、再検査や要治療などの診断結果が出る人がおりますが、その後の再検査に応じる人はあまり多くないようです。
自分だけは大丈夫であると過信しているのでしょうか。それとも更に悪い数値が出るのを不安に感じ、再検査を受けるのをためらうのでしょうか。
普段健康は当たり前と思っておりますが、病気になって初めて健康のありがたみに気が付くのです。
本来、社員は業務に支障がないように、日ごろから自分の健康に気を付けておかないといけないのですが、普段そのようなことは関知していないようです。
社員の欠勤
会社にとっても、社員が病気で会社を休むと、業務に支障をきたすことがあります。
風邪のように2、3日で回復し、出社できるようであれば問題はないのですが、長期間療養が必要となる病気に罹ると厄介です。
部署内では、残った人たちで、欠勤している社員の仕事をカバーしないといけません。
他の人にも迷惑がかかります。
場合によっては、短期間業務をしてもらうための人を、臨時で雇わなければならないこともありますし、他部署から応援をお願いするケースもあります。
それでも、ケガなどのように回復できる時期が分かるようなものであれば、回復次第職場に復帰できますので、
休んでいる間、業務をどのようにして対応していくのかについて、ある程度予測が立ちます。
しかし、これがうつ病などのメンタルの病気だったらどうでしょう。
療養も長期にわたりますし、回復し職場に復帰しても、いつ再発して長期療養に入るかわかりません。
そうなりますと、どのように人員配置や業務配分をするかといった問題にも直面することになります。
会社による社員の健康管理およびリスク管理
このように、社員の健康をおろそかにすると、会社にとっても大きなリスクになるのです。
リスクヘッジの一つとしての社員の健康管理は、昔に比べると比較にならないほど大きな位置を占めるようになってきたのです。
したがって、メンタルを含めた社員の健康管理は緊急の課題であるということが言えます。
そのような面でも、早めに具体的な対応策を講じる必要があります。
もちろんすでに実施している企業も多くあるかと思いますし、人間ドックの会社補助やストレスチェックなど進めていることでしょう。
進め方としては、昔から言われていることですが、予防が大切ですですので、予防から始めるということになるのでしょう。
まず、年1回の健康診断は必ず社員に受診してもらうようにします。それでも病気を発見することはなかなかできません。
しかしながら、診断結果で様々な数値が示されますので、それを社員が自分で毎年傾向値を把握しておくことにより、数値が標準値を超える時点で本人もわかります。
数値を抑えるよう本人も努力するようになります。
また、仮に病気が生じたとしても初期で抑えられるようになるでしょう。
一方、メンタルの疾患についても、ストレスチェックを行い、組織に問題があるのか、それとも個人に問題があるのかなど、
ストレスチェックの結果を分析し、内容を把握することで、その後の対応を検討していくようにします。
そして社員がメンタルの病気に罹ることを少しでも抑えることができます。
また、ハラスメントなど、メンタルの原因となりそうなものについても、研修などを通じて、少しでも取り除くことはできます。
あとは、会社として、長期療養者が生じた場合の対応を事前に準備しておくことで、焦らず対応できるようになるでしょう。
社員の病気療養による会社の対応
大企業とは異なり、中小企業の場合、一人ひとりの業務上の守備範囲が広いので、一人でも社員が欠けると大変です。
該当者の所属する部署では、他の人たちがカバーしなければならず、負担が増えます。
しかも、いずれ復帰するのであれば、新しく人を雇うこともできません。
このようなことは、何か事例が生じてから考えるというふうにしていては、いざとなると対応できません。日頃から準備しておくことが大切なのです。
例えば、中高年のほうが病気にかかるリスクが高いので、中高年の場合を考えると、課長クラスであれば部長に兼務してもらうとか、
部長であれば、他の部長に兼務してもらうとか、まず身近なところで対処しやすい面から検討しておくことです。
そして、全社的な面での内容を考える場合、日常業務を定型化し、部署内で共有化することを検討します。
こうしたことを実施することで、リスクを抑えることができるのです。
日常業務の定型化については、弊社ブログ『中小企業における業務の組織化』をご参照ください。
まとめ
社員の健康管理は、軽視されがちです。定期健康診断も受診しない人も多くおります。
しかし、社員が病気療養となると、中小企業の場合は業務に支障をきたします。
日頃から、こうしたことに対応できるよう会社として準備しておくことが大切です。
