社員のメンタル不調を未然に防ぎ組織を維持する

職場で働く人たちは、順調に仕事をしている人がいる一方で、なかなか仕事がはかどらない人もおります。

日々激務に追われ、仕事が予定通り進まず、四苦八苦しています。

また、度重なる不注意で、何度もミスを犯し、そのたびに上司に怒られ、落ち込んでいるような人もおります。

 

部署の中で働いている社員の人たち

更に、人数としては少ないのでしょうけれど、なかなか仕事をする気になれず、仕事をしている「ふり」をしてしまう人もおります。

前の日に、いやなことでもあったのでしょうか。

 

このように組織を外から見ると、平穏無事に仕事が回っているように思われても、実際に組織の中に入ってみると、結構大変です。

担当者はそれぞれ自分の仕事をしておりますが、

予定通り進んでいる人、ミスばかりで予定より遅れている人など様々です。

それでも、管理職の人はなんとか仕事を回し、組織を維持しています。管理職の人も大変です。

 

組織の中で、このような状態が続き、いつまでも激務におわれていたり、頻繁に怒られたりしていると、次第に精神的にも疲れが溜まってきます。

 

疲れは肉体だけとは限りません。

特に精神的に疲れると、なかなか疲れは取れません。

 

精神的な疾患にかかるとき

こうした状況で、心配されるのがうつ病など、精神的な疾患です。

うつ病などにかかっても、早期のときには、本人は気づきません。

周囲の人たちも気づかないことが多いようです。

 

しかし、そのまま放置していると、次第に軽度な状況から本格的な病気へと、悪化していきます。

 

本人や周りの人たちが、気づくほど悪化した状態になってから治療しても、回復するまでにだいぶ時間がかかってしまいます。

 

しかも、一旦発症し、治療をして回復後に職場復帰したとしても、再発することもあるようです。

 

ここまで状況が悪くなると、本人たけでなく、所属する部署にとっても不幸です。

そうならないためにも、事前に対応しておくことが大切です。

 

そのためには、すでに言い尽くされたことではありますが、やはり管理職に対する教育が最優先でしょう。

 

精神疾患などに対する教育

うつ病などの精神疾患に、かかりそうな傾向や、特徴などを理解し、社員の行動を観察することで、早期に発見できるケースもあります。

 

また、管理職の社員への接し方も、日頃から気を付けることで、結構発症予防になるかもしれません。

 

いずれにしても、社員がうつ病など精神疾患で休業してしまうと、その部署では、穴を埋めるために他の社員の人たちに負担が生じます。

彼らに疲労が蓄積され、二次被害に陥ることもあります。企業としてこうしたリスクは避けたいものです。

こうしたことを避けるためにも、社員の人たちにはうつ病など、メンタル関連の知識は持ってもらいたいものです。

そのためにも会社として社員に対して教育は必要でしょう。

まったく知識がない場合と、少しでも知識がある場合とでは、対応の仕方が違ってきます。

(メンタルヘルスへの対処については、弊社ブログ『社員のメンタルヘルに組織的に対処する』をご参照ください。)

 

日頃の準備

やはり、事象が生じた時点で対応するのではなく、日頃からの予防が大切です。

また、一般社員に対する教育も一定の効果はあるでしょう。

部署の中で、管理職の人がすべての社員に細かく気を配る余裕はありません。

 

部署内の同僚が気にかけ、上司に相談し、次のステップへ進めることもできるのです。

そのような意味においても、管理職だけでなく一般社員の理解も必要となるのです。

 

しかしながら、管理職の人たちも日々忙しく、なかなか社員一人ひとりに目を向けて、それに時間をかけるわけにはいきません。

 

放っておくと、うつ病などにかかってしまう人も出てくるでしょう。そのためにも、その時の対応を事前に用意しておく必要があります。

 

うつ病にかかった場合の、対象者の部署での、欠員の対応や、休職の間の会社の対応、そして、復職の仕方など、様々なことが考えられます。

 

そうしたことを一つ一つ検討し、対応していくことが求められます。

そして、実際に事例が生じた場合、スムーズに対応し、時間やコストなど考えられるものを最小限に抑えることで、組織を維持していきます。

(企業リスクの回避について、弊社ブログ『企業リスクを回避し経営を安定させる』をご参照ください。)

 

まとめ

社員が日々忙しくしていても、管理職が気を付けてみていないと、うつ病などにかかってしまうこともあります。

管理職だけでなく、一般職も研修を受け、うつ病などに対する知識をもつことで、部署内の社員がうつ病にかかるのを未然に防ぐことができます。

そして、企業リスクを回避できるのです。

 

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