メンタル不調者への適切な対応で組織力を維持する

以前から言われていることですが、会社内でうつ病などのメンタルの病にかかる人が、増えてきておりますが、

これはメンタルの病にかかりやすい人が増えているということなのかもしれません。

国も、ストレスチェックを企業に実施させるなど、それなりの対応策を講じております。

もちろん、メンタルの不調は昔からありましたが、

これほど注目されるようになったのは、ここ20年ほどのことでしょうか。

 

仕事が複雑になり、各社員に任される仕事の量も多くなり、精神的なバランスが崩れ、メンタルの不調になってしまいます。

しかし、ある意味やむを得ないのかもしれません。

 

一般的にうつ病になる原因として、

上司からのハラスメントなどのような職場の人間関係や多すぎる残業時間などが挙げられます。

ほかにも、会社とは直接関係ないところで個人的な金銭関係のように個人に起因するような理由で発症することもあるようです。

 

しかし、会社としては、メンタルの病で会社を休む人が増えたら、それはそれで大変です。

とはいえ、事前に何かしらの手を打ったとしても、限界はあります。

 

それでは、いざ社内にうつ病などのメンタルの病が発症する人がいたらどう対応したらよいでしょうか。

どれくらいの期間、休業するのかはっきりわかりませんが、

ある程度の期間を想定しておく必要があります。

医師の診断書はあまり長い期間を記載しませんので、診断書を鵜呑みにするわけにはいきません。

 

そして、該当者が所属する部署ではその人が欠員となってしまいますので、その対応が先決になります。

いきなり欠員補充というわけにはいきません。

病状もまだはっきりしませんので、想定される休職期間も想定できていません。

当面、部署内で残った社員の人たちが、

自分たちで対応できる部分を引き受け、なんとか漏れがないように進めます。

 

その間に復帰できればよいのですが、そのようになるとは限りません。

ある程度様子を見て、長期離脱が予想されるのでしたら、

その時点で欠員補充を実施してもよいかもしれません。

ほかの部署から充当するとか、部署内の人に欠員対象者の仕事をしてもらいその新たな欠員部分を外部から補うなど、大きな変動を要する対応となります。

そうしないと、会社の業務に影響が生じてしまいます。

 

 

次に行うことは、休職する社員その人への対応です。

各企業とも、うつ病を含む病気などで、休職した人への対応については、

就業規則にある程度は記載していると思います。

しかし、事細かに記載されているわけではないので、ケースバイケースで対応を検討することになります。

大切なことは、病状が改善しているのかどうかを、確認することになります。

本人と会って状況を聞いたり、もし可能であれば、主治医の先生に状況を確認したりして、

回復度合いを理解し、次の対応を計画するようにします。

 

ある程度短期で済むのであれば、その者の所属する部署では現状の人員で頑張ってもらうことも可能でしょう。

しかし長期に及ぶのであれば、

他の人に欠員した人の仕事に対するお手伝いしてもらうことになります。

短期的な増員や、他部署からの異動など何かしらの対応が必要となります。

 

そうした対応策を検討するうえで大切なことは、その部署の業績が落ちないようにすることです。

誰しもうつ病などにかかりたくないでしょうし、

部署内でも誰もかかるとは思っていないでしょう。

しかし、不幸にもそのような事態が生じることもあり得るわけで、一旦生じたたら、間髪を入れず、すぐに対処できるようにしておくことです。

 

 

その次に行うことは、うつ病の社員が復帰する時点で、

どのようにしていくかを検討することです。

リハビリ出社などいろいろな手段があります。

しかし大切なことは、メンタルの不調に陥った原因がどこにあったのかを見極めたうえで進めることです。

所属長によるパワハラなど対人関係であれば、同じ部署に復帰しても、再発する可能性は高くなります。

その場合は、他の部署への配置転換を行うことがよいでしょう。

業務多忙によるものであれば、業務量の軽減や部署内でもほかの仕事に就かせるなどの対応が考えられます。

 

このように長期的に計画していくことで、組織力を落とさず、また社員を減らすことなく対応していくことができるのです。

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